英語に自信がある人はもちろん、英語ができない人でも、7つのステップを踏めば外資系企業で働くことができます！

「TOEICのスコアはどれくらい必要？」「英語力不要の外資系企業があるって本当？」「外資の仕事ってどんな感じなの？」

今回はそんな疑問にお答えして、英語がニガテでも外資系に就職する方法から、外資系企業における仕事について徹底的に解説します。

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英語が苦手だからと外資系に転職することを諦めてしまっていませんか？

外資系企業で働く魅力は、実力と成果次第で大幅な年収アップが可能だったり、上下関係がフラットで社内の風通しが良いなど、非常に多くあります。

また今後の日本の経済を考えた時に、グローバルに通用するキャリアパスにつながる点も大きいメリットです。

とにかく外資系に転職したい人は、まず人材エージェントに相談することが一番の近道です。

• 転職を考えたばかりの人　⇒　リクルートエージェントに相談
• 年収が600万円以上のキャリアがある人　⇒　ランスタッドに相談

で、まず間違いありません。

どちらも無料で相談できます。まずはどんな求人があるのか、今の自分にはどんな年収が狙えるのか市場価値を確認しましょう。

では、その理由や外資系企業の特徴、転職を成功させるステップなど細かく説明してきます。

そもそも外資系企業とは何か？

外国の国法人もしくは外国人が一定以上の割合で出資をしている企業を「外資系企業」といいます。優秀な学生や社会人の就職先として、近年人気が高まっていますね。

実力主義や個人主義という外資系企業特有のカルチャーは世間でも有名ですが、他にも英語でのコミュニケーションが必須な職場がある等、様々な特徴があります。

その特徴は外資系企業それぞれの形態、資本関係などによっても変わってくるため、あなたが興味をもっている企業はどんな体質の会社なのか、比較的日本企業と近い働き方ができるのか、それとも海外のワークスタイルをそのまま継承しているのか、調べておく必要があります。

企業形態としては、大きく分けると下記のような3つの種類になります。

１．海外企業の子会社

資本の100％を本国の企業が支払います。そのため、経営方針は子会社独自のモノではなく、本国同様になる事が一般的です。

親会社の影響を強く受けるため、社内の雰囲気や文化は、本国の親会社に類似したものになります。

２．海外企業と日本企業の共同出資

資本金の出資比率の半分以上を海外資本が占めた企業を指します。

経営方針としては、出資企業双方の既存の方針を用いるか、新たな方針を立てるパターンがあります。通常の場合出資会社それぞれの特徴が、社内の雰囲気に現れます。

３．海外企業に買収された日本企業

企業が海外進出する際に、日本企業を買収した形です。資本や経営方針に関しては、買収した企業に100％の権限があります。

しかし、もともとは現地の企業のため、社内の雰囲気は日本色が強いです。

このように、同じ外資系と呼ばれる会社の中にも企業文化はそれぞれ多様であることが分かって頂けたでしょうか？

企業のカルチャーを知るためには、働いている人に直接話を聞きに行くか、口コミサイトをチェックする方法もあります。ただ、コネがなかったりサイトの情報が新しくなかったりと、情報を得るのは大変なことも。

ですので、転職が初めての人はリクルートエージェントのキャリアコンサルタントに相談をして具体的な情報が手に入れると効率が良いです。また、キャリアアップ・年収アップを目指す年収600万以上の人であれば、ランスタッドに相談することで希望の働き方が叶う外資系企業の情報を得るのがお勧めです。

外資系企業での働き方

では、実際の外資系企業ではどんな働き方ができるのでしょうか。日本の一般的な企業と比較しながら、皆さんが気になるポイントの実態を解説していきます。

残業がない？

基本的な勤務時間は日本同様ですが、残業に対してはどの企業も否定的です。更に、ほとんどの企業は定時退社を重視しています。残業は仕事ができない人がするものという価値観があるためです。

また、外資系企業はフレックス制などを積極的に取り入れ、仕事のオン・オフを個人の自律性に任せる傾向が強いです。これには、自分の都合の良いように行動できるため、家族との時間を取りやすいというメリットがあります。

外資系企業は時間を上手く使って、自律して行動できる人にとっては、ストレスなく働くことができる環境です。しかし、仕事で結果を出せず、残業が続く場合は評価が下がる可能性があるため、残業グセがある人にはお勧めできません。

有給・長期休暇が取りやすい？

有給の日数自体は特殊な業界を除いて、日系企業と同等（15～20日程度)の企業が一般的です。しかし、消化率に関しては大きな違いがあります。

だいたいの日系企業では有給の消化率は50％と言われていますが、対する外資系企業の有給消化率は、ほぼ100％。

外資系企業では、有給を使い長期休暇を取得して日々のストレスを発散し、リフレッシュすることを推奨しています。趣味などのプライベートを満喫して、ワークライフバランスを健全に保つ狙いがあるためです。

日系企業の場合は、有給を病欠のために使う人も多く、長期休暇を取得する為に使用するのはまだまだ難しい風潮がありますね。

参照：Expedia Japan「有給休暇国際比較調査2017」

キャリアアップしやすい？

何と言っても外資系企業は【成果主義】。結果が全てです。

評価が悪かった場合、役職を外されたり解雇されます。そのため上司の入れ替わりは日常茶飯事です。

優秀な人は、給料や地位を上げるために転職を繰り替えす「ジョブホッピング」を行うことも普通です。

年齢や性別に左右されない評価体制が合う人には、モチベーションが上がる最高の環境と言えるでしょう。

日系企業の基本スタイルである年功序列制に不満を感じているなら、思い切って外資系企業に転職する事をお勧めします。あなたに能力があるなら、今まででは考えられないスピードで昇進していくことができるでしょう。

海外で働ける？

外資系企業には、日系企業とは比べ物にならない位に海外と関わりながら働くチャンスがあります。企業によって多少の違いはありますが、今の環境よりも海外を身近に感じられるようになるはずです。

例えばテレビ電話などを使った、海外とのやりとりは日常的なものになります。一緒に働くスタッフも外国人ばかりで、グローバルな環境で働くことができるでしょう。

あなたに豊富な留学経験や豊かな英語力があれば、海外拠点や海外支店に訪れる、海外出張や転勤の機会も与えられます。

自分のイメージする働き方を外資系企業で実現できるかどうかは、自分の能力次第です。理想とする働き方を実現する為に、必要なスキルを身に着けて転職に臨んでくださいね。

外資系企業に転職するメリット

メリット１　給与水準が高い

まず始めのメリットとして、外資系企業で働く人の年収は一般的な日系企業で働く人よりも高いことが挙げられます。

年俸の仕組みや、ボーナスの制度などは大手日系企業と異なるため、単純な比較は難しくなっていますが、年齢・性別は関係なく、年功序列もなく、成果主義のカルチャーを持っている会社が多いため、実績に応じた満足のできる給与（インセンティブ）が受け取れることが魅力であると言えます。

メリット２　グローバルに仕事ができる

次に大きなメリットとしては、グローバルに活躍できる環境が整っていることがあります。

海外に関わりのある仕事、海外出張のある仕事、英語や留学経験を活かす仕事をしたい人にとって、そのチャンスが多くある外資系企業はお勧めの選択肢です。

メリット３　実力・成果が評価されやすい

年齢や性別に関わらず、結果や実力を評価されやすい外資系企業の文化は、日本ではまだ多くはありません。結果を出せばさらに上の役職を目指して出世をすることができ、年収アップも見込めます。

また、チャンスを掴む方法がシンプルである分、結果を出すためのモチベーションも持ちやすいでしょう。

メリット４　自由な時間を作りやすい

日本の多くの企業では、社員やクライアントと一緒に仕事の後に飲み会へ参加しなければならない場合も多く、そうすることで社内評価に繋げる人も少なくありません。しかし外資系企業では、個人主義を大切にするところが多く、プライベートに干渉することもあまりありません。

フレックスタイム制度を導入している企業もあったりと、オンオフをしっかり切り替えてプライベートを大切にできる環境を見つけやすくなっています。

外資系企業に転職するデメリット

デメリット１　成果主義の落とし穴

良くも悪くも実力主義の外資系企業。能力があれば、即座に評価に反映され、大幅に給料が上がります。

しかし、能力が企業の期待を下回った場合は、給料ダウンすることになります。そして給料が下がった後も結果が出せなければ、最終的には解雇されてしまいます。

企業の期待と自分の能力のミスマッチングを防ぐためには、自身の能力を冷静に見極めてから転職活動を行うことが大切です。転職のエージェントに相談する等、客観的に自分を分析しましょう。

デメリット2　研修制度は“無い”

日系企業のほとんどは社員教育に力を入れますが、外資系企業にその文化は一切ありません。

新入社員は、入社直後から個々のスキルを最大限に生かして行動することが求められます。厳しいように思えますが、やりがいはかなりのものです。

外資系企業には、日系企業のような丁寧な研修や教育制度は無いと思ってください。就職・転職時に自分の強みやスキルを分析しておけば、新しい環境でも自分の能力を発揮して行動できるでしょう。

デメリット3　福利厚生は最低限

外資系企業は、休みや給料が充実しています。しかし、福利厚生にはあまり力を入れていません。その反面、日系企業の福利厚生は充実しています。例えば、社宅や社員旅行などは日本以外ではあまり見慣れないものです。

自分にとって、企業に対して重要視することは何なのかを就職・転職前にはっきりさせておきましょう。また、契約時に福利厚生についてしっかりと確認しておくことも大切です。

外資系転職の注意点

注意点１　コミュニケーションスキルの重要性

外資系企業で働く場合、コミュニケーション能力、とりわけ異文化適応能力は非常に大切です。

相手との価値観が違うことを理解した上で、一緒に仕事をすることは想像以上に大変なことです。一緒に働く中で、喧嘩やトラブルに発展する事もあるでしょう。

働きだしてから、適応能力を向上させていくことは大変です。できるのであれば、留学やインターンシップを通してコミュニケーション能力を向上させておきましょう。

注意点２　支障がないレベルの英語力

英語力は、外資系企業で働く上で必須のスキルです。ほとんど日本語だけでやりとりできる外資系企業もありますが、仕事のチャンスを広げたいのであれば高い英語力は必要不可欠です。

英語の習得は一朝一夕ではできません。外資系企業への就職・転職を考えているのであれば、日々の生活の中で少しづつ語学力を伸ばしていく必要があります。

留学に行く事も、英語力の向上には効果的です。できれば、自分が勤めたい業種に関連した学科やカリキュラムを選択してください。

注意点３　即戦力になれるかどうか

外資系企業へ就職・転職する場合、即戦力になれるかどうかが重要です。先ほども書いたように、外資系企業には日系企業のような教育・研修制度はありません。

会社に入ってから勉強しようと思っている人は、考えを改めて下さいね。

就職・転職したい業種や企業が決まっている場合は、ぜひ情報を収集して事前の準備を進めておきましょう。エージェントの活用もお勧めです。プロの意見を聞いて、自身のスキル向上に役立てて下さい。

外資系企業での給与は？

外資系で働くメリットでも挙げたように、外資系企業の給与は、一般に日系企業と比較して高いと言われています。

給与レベルは年齢よりも、主に経験と能力に応じるところが多いのが実情です。業界にもよりますが、最低３年以上で採用基準になるのが一般的のようです。従って自分はこういうことができる、といった自己PRができる経験を身に着けることが大事になってきます。

外資系企業の給与例

保険業界

金融業界

IT業界

コンサルティング業界

本当に給与アップできるのか？

外資系企業の給与は①ベース給②インセンティブに分かれています。ベース給は昇進によって上がり、実力主義の外資系では、成績や実績によってインセンティブの利率に反映されます。このインセンティブが加わることで給与が高くなるのです。

また外資系企業では、パフォーマンス・アプレイザルという評価体制があり、頻度は企業にもよりますが、1年の間に1〜2回この評価を持つ時期があります。

これは会社の求めている指標に対し、どのくらい貢献ができているかを評価者と確認、そして評価の内容に了解後、自分のサインをして評価終了となります。これによってインセンティブの利率が決定されたり、昇進などが決まるプロセスとなります。

このように給与が高い外資系企業ですが、給与が高い分、福利厚生は日系企業のそれと比較すると乏しいこともあるようです。

外資系企業で求められる英語力は？

ここまで書いたように、外資系企業といっても、求められる英語力は企業によってさまざまです。

また、「英語が話せるかどうか」よりも、ビジネスシーンで理論的に話を相手に伝えられるかどうか、プレゼンテーション能力やスピーチ力も問われる場合もあります。

最低レベルは、TOEIC700点

英語を使ったメールや電話でのやり取りがメインとなる仕事なら、TOEIC700点以上は必要だと言われています。

さらに英語で行う会議や、打ち合わせ、英文レポートの提出が求められる役職に就く場合には、TOEIC800点は最低でも必要でしょう。

したがって、外資系を目指すのであればTOEIC800点を目標にしましょう。社内昇格の条件としてTOEICのスコアアップを提示している企業もあるので、継続的なTOEICの勉強が効果的です。

日常会話レベルの英語でできる仕事

事務や、アドミニストレーター、セールスアシスタントなどの職種は、ある程度の英語の文書が理解でき、日常会話が行えるレベルが求められます。

業界用語、言い回しなどは、入社して仕事をしていくうちに慣れてくるでしょう。

どの職種においても、英語が高いレベルに越したことはありませんが、文法などの正確性よりも、相手の意向を聞き取れ、自分の意見を堂々と言えるコミュニケーション能力が一番大事なポイントです。

ビジネスレベルの英語力が必要な仕事

例えば、海外のオフィスや生産工場といった海外拠点と連携を取る必要のあるメーカーや金融系における営業、マーケティング、また本国への報告業務がある部門長レベルは、日常業務のメール業務、会議などでは英語で行うことが必須です。

この場合、交渉、説明、議論、資料作りなど、円滑に行わなくてはいけないため、ビジネス英語レベルが求められます。

TOEICレベルだと800点～の英語レベル。ただしこの点数はあくまでも目安であり、点数よりもコミュニケーションを取る力、業務を遂行できる力があることが求められます。

また同じ英語レベルでも、IT系のプログラマーや、メーカーのエンジニアなどは、英語で仕様、製品の内容を理解でき、ある程度説明する力が求められます。

外資転職に海外経験・留学経験は必須なのか？

留学経験、海外経験などがあれば有利ではありますが、そうでなくても採用されるケースは大いにあります。

先にも述べたように、英語力を必要としない職種であったり、英語力を必要とする職種でも、成果を出せる実力と、TOEICなどである程度の英語力をもち、英語の勉強を継続させていく精神があれば、十分採用可能性はあるでしょう。

しかし外国人の上司や同僚に対してのコミュニケーション力が求められる職種の場合は、留学経験があったり、帰国子女のような英語レベルがやはり有利となります。

勿論、仕事で成果を出すことが必須となりますが、その前に議論や打ち合わせなど業務がスムーズに運べるだけの語学レベルと、対外国人に対しての理解力が求められることになるからです。

英語ができない人が外資系企業に採用されるための２つの戦略

１. ポテンシャルでの採用を目指す

最初はメールや資料を読解できる程度の英語力でも、入社後の英語力向上意欲を見せることで、ポテンシャルを評価してもらえる場合があります。

これは若い世代の就職におけるポテンシャル採用を狙う方法になります。

２. 仕事のスキルでの採用を目指す

中途採用の場合、英語が話せても即戦力として使える人材でなければ採用されることはありません。

実務経験が豊富で、特定のスキルや、コミュニケーション能力を重視している人事担当者も多いようです。これまでの実績を語ることで、英語力のハンデを補うことは十分に可能です。

英語が話せなくても働ける外資系企業の特徴

英語に自信はないけれど、外資系企業で働いてみたい…。そんな憧れを持つ方は少なくないと思います。

先述の通り、外資系企業と一口に言っても種類は様々。中には英語が話せなくても働くことができる外資系企業もあるので、まずはその例を紹介します。

１. ローカライズされた外資系企業

イメージしやすいのは、H&MやGAPなどのアパレル企業です。外資系にはなりますが、日本法人の規模が大きいため、ほとんどローカライズされていて、日本語で勤務が可能になります。

また、BtoBの会社でも、IBMなど日本での会社の規模が大きければ大きいほど日本語で働くことができます。

２. 日本人上司もいる外資系企業

仕事の報告は上司に行うものなので、日本語を話す上司や、日本人が上司である場合は英語は必ずしも話せなくても働くことができます。

役職がなくても、外国人を含めたskype会議、電話会議などに参加することはあるかもしれません。また、一般的な外資系企業では、社内メールやツール、資料ファイルなどが英語が基本になっていたりします。

資料の作成や、意見を求められる機会も出てきますが、基本的な英語力があれば、毎日繰り返しこなしていくことで慣れていきます。基本的な英語力がどれくらいなのかは、また後ほど説明します。

１．２．の外資系企業の探し方

日本人の社員が多く、日本企業らしい組織であるかどうかの判断は、外資資本の割合も目安として使うことができます。データは会社四季報や、帝国データバンクから調べることができます。外資資本の比率が低いと、日本企業の色合いが強いと判断できます。

また、人材エージェントのキャリアコンサルタントに組織体制や雰囲気を聞くのも効率が良いでしょう。

外資系企業で求人が多いポジション・職種

外資系企業への転職を考えている人達の間で、人気が高い業界というと、コンサルティングファーム、金融、保険、そしてメーカーです。

それもそのはず、これらの業界は、世界をリードする海外の大手企業が多く参入しており、語学を生かしたり、実力を試しキャリアアップを考えている転職希望者には人気が高いのです。

また多くの企業はグローバルに展開しているので、世界レベルで研修も受けられたりできるのも人気の1つです。

これらの業界で募集している職種は、以下のような職種が多く見られます。

コンサルティングファーム

• プロジェクト・マネージャー
• コンサルタント
• ビジネスアナリスト
• メーカーや保険

アカウントマネージャーなどの営業職

• マーケティングマネージャー
• システムエンジニア

金融（フロントオフィス系）

• リレーションシップマネージャー
• ファンドマネージャー

金融（ミドルバックオフィス系）

• クレジットアナリスト
• コラテラルマネージャー

金融（バックオフィス系）

• コンプライアンス系のスタッフ
• クライアントサービスマネージャー

IT系

• プロジェクトマネージャー
• プログラマー

またすべての業界を通して多く募集されているのが、会計・経理マネージャーや秘書、クライアントサポートといった職種になります。

外資系では新卒は勿論ですが、年齢や新卒に重みを置く日本企業よりも、中途採用は積極的に行われています。

外資系企業コンサルでの仕事

外資系企業コンサルティングファームは、多くのファームは100％外国資本となり、どの企業も本社の経営方針がしっかりと反映された社風になっています。

外資系企業コンサルティングファームでは、戦略系、総合系、IT系そして会計系に大きく分かれます。

戦略系コンサルファーム

クライアント企業の経営課題、問題を発見し、その解決の為のプランを立て遂行する役割を行います。経営課題、戦略といった内容柄、経営者層とのやり取り画多くなります。

少数精鋭（3名～５名）で体制を組み、プロジェクトを進めていきます。戦略系ファームでよく知られた企業は、米国資本のマッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ　、PRTMといった企業があります。

総合系コンサルファーム

クライアント企業の経営課題や問題における解決案を立て、実行プランを立案し実行していきます。

総合系ファームでよく知られた企業は、アクセンチュア、世界四大会計事務所の1つデロイトトーマツ、コンサルティングといった企業があります。

IT系コンサルファーム

IT系コンサルファームでSIerと呼ばれる企業のSI 系ファームは、System Integrator という名称からきている通り、業務改善などにおけるシステム構築、サポート、調達、運用管理などを業務としています。

最近のトレンドでは、システム構築、導入前に、ビジネス周りをコンサルティングする業務も兼ねていて、ビジネスコンサルタントを置く場合があります。

一方、基幹系のシステム（例：ERP)やソフトウェア導入と共にシステムの知識をソリューションにしたサービスを行うベンダー系ファームもあります。

IT系ファームにおけるプロジェクトは、クライアント側で、システムやソフトウェアを所有するステークホルダー部門、そしてそれを使いこなすユーザー部門などが絡んできますので、多くの人数がプロジェクトにかかわってきます。

IT系ファームでよく知られる企業は、米国資本のガートナー・ジャパン、SAS Institute Japan などがあります。

会計系コンサルファーム

主に監査、税務、アドバイザリーサービスを行います。世界の多くのネットワークをもとに、ユニバーサル・スタンダードな手法で作業を行います。

会計系ファームでよく知られる企業は、オランダに本部を置くKPMGコンサルティングや英国、ロンドンに拠点を置くEYアドバイザリー・アンド・コンサルティングなどがあります。

外資系コンサルティング・ファームでは、給与条件が非常によく、色々なプロジェクトをこなすことで、様々な業種を見ることができるので、ビジネス全体を理解できるスキルを身に付けることができるでしょう。

またデメリットとしては、仕事量が多いのが特徴です。例えば、システムを構築する案件では、システムをローンチするまでに多くのトラブルシューティングや、システム・テストを行ってバグ出しをして完全なものにするまで、多大な時間を取られたりすることもあります。

さらに元のスケジュール内で終わらなくなりそうな際のリカバリー・プランなどを立てるなど、予想外のことも多く起きることを想定なくてはいけません。

また少人数制でプロジェクトを組む体制になる戦略系ファームでは、1人に対する裁量が多くなるので、勤務時間が長くなる可能性があります。

主な役職

・プロジェクト・マネージャー

顧客折衝、予算、スケジュール管理を行い、プロジェクトをリードするのがプロジェクト・マネージャー（PM）です。リーダーシップがあり、全体を迅速に把握し、問題など起きた際に瞬時に判断できる人が求められます。

・コンサルタント

経営上の問題などを洗い出したり、仮説検証、要件定義など実作業を行います。現場の状況をもらさずに把握したり、状況から仮説を立てられる人が求められます。

・アナリスト

要件定義、資料作成、調査など一番現場に近いところでの実作業となります。顧客に対して近い役職でもあるので、対人に強い人が求められます。

こんな人が向いている

・几帳面にタスクを終えられる人

これでいいや…とせずに、細分化されたタスクを着実にこなす人、またそのタスクを達成するための統率力を持っている人や、一つひとつのタスクに対して常に批判的思考を忘れず、完璧な状態で業務を仕上げられる人が向いています。

・集中力を持って進められる人

短期間のプロジェクトの場合は、時間内にタスクや業務を終了させる必要があります。常に知識をフル活用させて業務に取り組める人が求められます。

・カスタマーサービスの視点を持てる人

サービスやシステムを導入する相手は、クライアント（ユーザー）です。従って、常にクライアントの立場で状況を把握できる人が求められます。

外資系金融での仕事

外資系金融企業は、世界経済と密接な関わりを持ちながら業務を行っています。世界の動きを体感できるのが最大の魅力です。

外資系金融企業には主に「銀行」「投資銀行」「クレジットカード会社」などがあります。

より世界経済に密接に関われるー外資系投資銀行、証券会社

外資系投資銀行は、世界経済に密接な法人向けに証券を発行する業務を行っている銀行になります。主に顧客となるのは、投資銀行の場合は機関投資家や一般企業で、証券会社の場合は個人顧客になります。

業務領域は広く、投資銀行部門（IBD)、セールス部門、トレーディング部門、リサーチ部門、ウェルスマネジメント部門（PB)など多岐にわたります。

主だった業務は、資金調達やM&Aのアドバイス、投資家に向けての株式や債券といった金融商品売買、金融リサーチ、そして資産運用などを行うアセットマネジメントといった内容です。

こんな人に向いている

外資系金融機関は日系と比較して「年功序列」がない分、職場環境は風通しがいい企業が多い傾向です。しかし個人の能力が高く問われ、実力主義となるため、全体的に実力をきちんと出せるタイプが求められます。

・経済の知識が深く、語学スキルが高い人

世界経済を常に見ながらの業務になるので、経済に興味があり、深い知識を有する人にはとてもエキサイティングな仕事なはずです。また業務上、外国人との接触も多くなるので、語学スキルが高い人には向いている職業でしょう。

・プレッシャーに強い人

M&Aなどの業務では高額な金額を動かします。業務によっては顧客にその影響を出すこともあったり、世界経済を揺るがす大きな金額を扱うため、プレッシャーに強い人材が求められます。

また個人のパフォーマンスとしても高いノルマを求められ、外資系は結果がすべてになるので、そのプレッシャーをいい意味で前向きに捉えられる強い精神を持った人が求められます

代表的な会社

・ゴールドマン・サックス証券

アメリカ、ニューヨークに本社を置く、世界の金融業界でもトップクラスの総合金融機関です。投資銀行業務、証券業務、資産運用業務、投資調査業務など総合サービスを行っています。

投資銀行業務においては、日本でシェアが非常に高い企業として知られています。

・J.P. モルガン

同じく米国金融機関のJ.P.モルガンは、アセット・マネジメントの業務が強いと知られています。日本市場では、コーポレート・インベストメントとアセット・マネジメントの2つの部門で展開されています。

外資系保険会社での仕事

外資系保険会社は、個人向けの生命保険、医療保険商品などを展開している企業から、企業向けに保険商品やコンサルティングを展開している会社までがあります。

外資系個人向け生命保険でいうと、アクサ生命保険会社、プルデンシャル生命保険会社、アメリカンファミリーライフアシュアランスカンパニーオブコロンバス（アフラック生命保険株式会社）といった企業をはじめ、多くの外資系保険会社があります。

また企業向けの保険会社でいうと、日本の損害市場にてAA格付けランクをされているアリアンツ火災海上保険株式会社などがあります。

例えば、そのアリアンツ火災海上保険株式会社は世界有数の保険・金融サービスグループで、世界150カ国以上で展開する保険プログラムにより日本の企業をサポートをしているドイツ系保険会社です。

このように保険業務で世界をリードしている企業では、その企業の経営方針に即した人材が求められます。

この業界で求められる主な職種

• 営業
• 商品開発
• マーケティング
• カスタマーサービス
• アクチュアリー（保険における危険率、保険料率などの算出の業務を行う）

給与体制

外資系保険会社での給与体制は完全な成果主義で、特に営業はどこの外資系とも同様に完全ノルマ達成主義です。

基本給に対し成果次第でコミッションが入ったり、基本給はなくフル・コミッションシステムであったりと、企業によってそのシステムは変わってきます。

外資系保険企業の営業の年収は、外資系の中でも比較的高いため、キャリアアップとしても人気が高い職業となっています。

また、アクチュアリーといった専門職は、その資格自体を保持する人数も低いため、かなり高い年収も見込めます。

この業界のメリットは、外資系企業の中でもかなり高い給与水準を狙えることです。またデメリットは、成果主義の為、成果を出さなければ、即解雇のリスクがあるということが挙げられます。

こんな人に向いている

給与アップを狙っている人や、自分の成果がそのまま反映されて成果になるため、自分の能力を試してみたい人に向いている職業と言えるでしょう。

またパーソナル・スキルとして、人の話をしっかり聞くことができ咀嚼できる人や、人当たりがいい人が求められます。

外資系メーカーでの仕事

日本には数多くの外資系メーカーが存在しています。白物家電など総合電機、化粧品、自動車、医薬品、アパレル、半導体、電子部品、食品、そして部品メーカーなど様々な業界に渡ります。

シャープを買収した台湾企業、白物家電メーカーの鴻海（ホンハイ）は記憶に新しいですね。その他にも

• 消費財関連の大手P&G（プロテクターアンドギャンブルジャパン）
• ユニ・リーバ
• 世界最大級のヘルスケアカンパニーとも位置づけられているジョンソン・エンド・ジョンソン
• 自動車メーカーのメルセデス・ベンツを初めドイツ系大手の自動車企業
• 化粧品メーカーのロレアル株式会社

など多くのメーカーが日本にてビジネスを展開しています。

外資系メーカー企業の業務では、日系企業のそれと比較すると、1人の業務が、多方面をくまなく手がけるのではなく、それぞれの分野で裁量分においての最大パフォーマンスを求められるのが特徴です。

この業界で求められる職種

営業部門（業務によっていくつかのタイプに分けられます）

• アカウントマネージャー（主に顧客担当としての業務）
• プリ・セールスマネージャー
• アプリケーション・セールス・エンジニア（顧客に技術側面からアプローチする）

マーケティング部門

• プロダクト・マネージャー（プロダクト戦略）
• マーケティング・マネージャー
• デジタルマーケティングマネージャー

その他の部門

• アプリケーション・マネージャー（主に設計など）
• ロジスティック・マネージャー
• セールス・コーディネーター
• 人事におけるHRマネージャー
• アドミニストレーター

外資系メーカーの特徴

メリット：年功序列ではなく成果主義

外資系メーカーでの人気のポイントは、若手でも仕事の裁量を与えられることなので年功序列など気にせず、やり甲斐を求められることでしょう。

また完全な成果主義なので、成果を出すことに貪欲になればなるほど、正当な評価が与えられるのが特徴でありメリットです。

特に営業職の場合は、ベース給与の他、営業成績によって報酬（コミッション）に依存する給与体系になっているのが特徴で、日系企業メーカーとは異なる大きなポイントです。（中にはベース給与がなく、報酬ベースになっているところもあります）

男女対等な環境の為、女性でも成果を出せばより上の職務・ポジションを得ることができます。実際に女性の部長職（Director）なども多く見られます。

デメリット：メリットと同じく成果主義

成果主義なので、成果が出せなければ、敢えなく雇用状態を失うリストに入ってしまったり、仕事を他の人に回されてしまい、気がついたら仕事がなくなってしまう…といったこともあります。

また所属している部署が状況に応じて閉鎖されることになった場合、他部署に移動することなしに、退職を余儀なくされることもあります。

こんな人に向いている

外資系企業なので、他国の部署との連携が随時入ったり、上司が他国に在住といったケースもあるので、語学力が求められます。

外資系企業すべてに共通ですが、数字やノルマなどのプレッシャーに強い人が向いています。また、組織の上司などに依存せず、自主性を持ち、自己完結できるタイプが求められます。

外資系IT会社での仕事

外資系IT企業での仕事は、業務効率改善や課題解決するためにソフトウェア、ハードウェアを開発したり、システムを構築したりなどするソリューション系ITサービスや、独自のウェブ・プラットフォームを使って、サービスを提供する企業などがあります。

主な外資系IT企業

・日本IBM

外資系企業としても代表的な存在です。アメリカに本社を使った構える日本IBMでは、サーバー製品やストレージ製品の提供、ソフトウェア、ハードウェア、システム構築などを手掛ける会社です。

最近は最先端のテクノロジー、AI（人口知能）まで手掛け、AI IBM WATSONを用いた事業展開をしています。

・グーグル（Google）

今やインターネットウェブ業界において無くてはならない企業です。アメリカに本社を置き、世界に40か国以上にオフィスを構える外資系IT企業です。

グーグルは検索エンジンを軸に、メディア事業や広告事業、そしてクラウドサービスなど、独自のプラットフォームで、インターネットにおける多くの様々なサービスを提供しています。

外資系IT企業における主な役職

IT企業と言っても、当然プログラマー以外の職種も求人しています。

・プロジェクト・マネージャー(PM）

外資系IT企業で多く募集がかかる役職のプロジェクト・マネージャーは、プロジェクト管理表を使いながらのプロジェクトの進捗管理から、スケジュールの調整、業務指示、問題発生時対応、関係部門の業務連携、予算、支出、利益管理など、多岐にわたります。

プロジェクトが大きければ大きいほど、複雑な管理になるのですが、大変チャレンジし甲斐のある役職です。

この役職のメリットは、プロジェクトの指揮を執り、全体を把握しながら進めるため、1つのビジネスを作り上げる達成感が得られること。デメリットは、業務が多岐にわたるために、かなりの負荷が増えるという点です。

またプロジェクトの中枢の役目なので、強い精神力を必要とされます。

こんな人が向いている

プロジェクトが順調に進むかどうかは、プロジェクト・マネージャー次第になる為に、責任感が強い人が求められます。

また沢山の部署や人が絡むので、それをまとめられ、各関連部署の仕事を素早く把握し、全体を鳥瞰できる能力が優れ、コミュニケーション能力が高いリーダーシップがある人が向いています。

プログラマー

外資系IT企業で引っ張りだこの職業が、プログラマーです。

ソフトウェアの開発、システムの開発など、多くのプロジェクトでプログラマーが必要とされます。最近ではAI技術、ロボテックなど駆使したプロジェクトでの募集も多く見られます。

この役職のメリットは、常に最新のテクノロジーを目にしながら開発ができるので、エキサイティングを感じながら、“作る”楽しみが味わえることでしょう。

デメリットは、バグやトラブルシューティング、そしてクライアントの変更により設計変更などで、勤務時間が長時間に渡るケースがあります。

こんな人が向いている

外資系IT企業では、より高いプログラミングの技術が求められます。

また常に自分のスキルをアップデートする貪欲な精神、また技術観点からだけでなく、クライアントの意向もきちんと理解しようとする姿勢が持てる人が向いています。

海外企業・外資系企業で求められる人材像

今や昔に比べて海外への転職も選択肢の一つとして選ばれるようになってきています。さらに海外転職サイトも各国のエリアごとに多くあり情報収集も簡単です。

しかし実際に海外へ転職する場合に、どのような人物像が求められているのでしょうか？海外で生活や仕事をするということから、面接でのアピールポイントなどを紹介したいと思います。

海外では論理的な人材が求められる

度々ニュースにもなる話題として「日本の一部企業には、いわゆる体育会系の根性論が根強く残っている。新人や部下に対して厳しい年功序列や過度な接待が強制されるような、古い体質は現代に即していないのでは。」という議論があります。

しかし海外では、そういった日本特有の仕事に対する精神論はまず通用しません。

特にヨーロッパ圏で日本式精神論はあまり聞かれませんが、アジア圏ではたまにそのような体質を持つ企業もあります。

それは海外に進出している日系企業の約7割がアジアにあるため、駐在員という立場で出向している日本人が、そのまま日本流の仕事方式を持ち込んでいる場合があるからです。

・効率性を意識して生産性を上げること

海外でも完全な現地企業や外資系となればガラリと変わります。

いかに仕事熱心であろうとも極端な残業は結果的に本人の生産性の低下に繋がります。海外では多くの人が家族やプライベートを優先的に考えて仕事をするので、自身の業務を済ませたら定時ピッタリに帰るのが普通です。

就業時間を過ぎたり、休日に仕事をしているということは「どれだけの時間を会社に貢献したか？」という評価に繋がるとはならず、逆に「仕事が遅い・余計な事をしている」と思われる可能性もあります。

大事なのは就業時間内に求められた結果を出すことであり、その為には効率よく仕事に取り組み、ロジカルシンキングな思考ができることが重要と言えるでしょう。

日本人的な仕事 = 効率が良い方法ではない？

それでは海外において日本人とはどのようなイメージなのでしょうか。

日本人の特徴として「遅刻をしない・勤勉・丁寧で迅速」というのはよく言われています。しかしひとたび海外に出て仕事をするとなると、日本で培った経験が必ずしもベストな仕事法に繋がるとも言えません。

まず海外では日本人らしい人物像に加え、その国のニーズや常識（Common Sense）の共有・共感ができるような人材が重宝されるからです。ですから各国の様々な文化や国事情を自分なりにきちんと調べて理解し、柔軟に対応する必要もあります。

・現地の国民性とニーズに合わせて働く

国が変われば人も生活習慣も変わります。日本人にとっては「回りくどい・余計な手間」「こんな事が必要なのか？」と思える仕事でも、実はその国では確実で無駄がない近道だったという場合もあります。

それぞれの国民性を理解すれば、海外企業にいても「日本人らしくなおかつ国に合わせて働く」という自分なりの答えが見つかるかもしれません。

海外や外資系企業で日本人として求められることは？

日本以外の企業であれば全て外資系企業と呼べますが、何故彼らが異国の地で日本人を雇用するのか？という事も理解しなくてはなりません。

「取引先や商品が日本と関係があるから」という理由だけであれば、日本語が流暢な現地人でも事足りる、という結論になります。

・日本人として認められリーダーシップを発揮する

しかし日本は先進国として認識されており「世界でも通用する、日本出身の経験者は即戦力になる」と考える人たちが多いからです。

特にアジア諸国で言えば、日本人のスタンダードがスーペリアに感じるくらい、現地の人との仕事レベルにも差があります。

そういった中で自身の持つ知識や技術を共有し、加えて日本の背景や日本人の気持ちを汲み取ることがビジネスにおいても重要になりますし、会社にとってもメリットになり得るでしょう。

よく外資系では実力主義と言われますが「役職があるから仕事が出来る・威厳がある」のではなく、周りに実力を認められることで自然とリーダーシップがとれる人物として周囲に評価されていくと言えるでしょう。

海外企業・外資系企業に採用されるためのアピールポイント

それでは外資系企業に採用されるにはどのようなポイントがあるのでしょうか。

経歴よりも具体的な実績をアピールしよう

まず応募する役職にもよりますが、上を目指すほど明確な実績が必要になります。例えば「〇〇企業で5年間勤めていた」だけではアピールポイントとして明確ではありません。

仮にこれまで大手企業に勤めていたとしても、仕事上ポイントになるスキルや即戦力になり得る経験がなければ、アピールとしては弱くなってしまいます。

これまでの職務経歴に付随して、どれくらいの期間どのような業務に携わったのかを明確にしましょう。

具体的に立ち上げに関わったプロジェクトなどにも言及しながら、実績経験からどのようなキャリアがあるか、何が得意分野か、などの明確な自己アピールも有効です。

個人だけでなくチームとしての成果も大事になる

仕事を進めていく上で、最終的に大切なのはもちろん結果ですが、それだけでは人の本質や仕事の評価はできません。そこで大事なのは過程からなる成果です。

自身の部署やチームの結果が良かったとしても「なぜ上手くいったのか？」という根拠が答えられなければ、それは単に運が良かったという評価を受ける可能性もあります。

またチーム内で対人トラブルがあれば、その人物の性格・人間性に問題があるという評価に繋がる恐れがあります。その場合、新しいプロジェクトがある際にチームから外される恐れも発生してきます。

段階的に成果を得るチームワーク力

一つの大きな結果を出すためには上手くいかないことや失敗も繰り返していかなければなりませんし、それらは一人でできることではなく「チームや部署全体で協力した成果」という結果なのです。

会社が更に成長していくためには、個として優秀な人材だけではなく、周囲に協力を求めたり導いたり出来る人材も重要になります。ですから仕事に対して様々な部分で段階的に成果を得ていくチームプレーも重要になってきます。

外国人としてのコミニュケーション能力

海外へ出て外国人として仕事をするということは、ある意味その国の代表として周りに見られることでもあります。

例えば日本のテレビの外国人インタビューを見ていて、「〇〇の国の人はこういう物が好きなんだね」という感想を持つことがあるかと思います。それと同じで、異国の地で生活していると、周りから日本人代表として見られる事は避けられません。

しかし海外で働き暮らしていく為には、何でも日本と比較するのではなく、その国に合わせて柔軟なコミニュケーションを取れる人材が求められます。

「郷に入っては郷に従え」という故事がありますが、どこまでそれができるか、逆にこれは見習うべきではない等の線引きをし、完全に「現地化」した日本人にならないようにしていかければならない場面もあります。

外資系転職の流れ・手順 〜７つのステップ〜

「外資系の転職をするには、いつから準備を始める？何から始めればいい？」そんな疑問が湧いてくると思います。

そこでここからは、外資系転職を成功させるための道筋を見ていきましょう。

外資系転職に必要な期間

外資系企業への転職には、3ヶ月〜半年間ほどかかることが一般的です。

現職を辞めてからの転職活動をする場合と、現職を続けながら転職活動をする場合の2種類があります。

勤務しながらの転職はスケジュールを合わせるための仕事との両立が難しかったり、時間を作りにくいことから長引いてしまいがちですが、退職後の転職は経済的な負担が大きくなるため、早い内定獲得が望まれます。

【ステップ１】外資系に強いエージェントに登録する

客観的かつ専門的な観点からあなたの強みを見つけてくれるエージェントは、非公開求人を含め、あなたに合った求人を紹介してくれます。

それだけでなく、採用に至るまでの選考や企業との交渉もサポートしてくれるため、とても心強い存在になってくれます。

転職が初めてであればなおさら、エージェントを上手く利用することが転職成功のカギとなるでしょう。後ほど紹介する「外資系転職に強い人材エージェント」に登録をして、面談を受ける日程を決めましょう。

【ステップ2】履歴書・英文レジュメを作ってみる

次に自分の履歴書を用意しましょう。外資系転職では英語での履歴書、職務経歴書が求められる場合もあります。

英文レジュメを作ったことがない人は、まずは日本語での履歴書を完成させてから、英文レジュメの作成にチャレンジしてみてください。

もし分からない部分があれば、途中でも良いので次のステップであるカウンセリングで持参するようにしましょう。

【ステップ3】転職カウンセリングを受ける

用意したレジュメを持って、登録したエージェントのカウンセリングを受けに行きます。

どうして転職したいのか、どんな業界・ポジションで働きたいのか、不安に思っていること、その他質問などをあらかじめ準備して、すべて伝えましょう。

【ステップ4】キャリアコンサルタントからの求人紹介

カウンセリングでの情報をもとに、あなたに合った求人が見つかるとキャリアコンサルタントから連絡が入ります。

メールでのやり取りや、再度面談をしたりして、さらに詳しい経歴や希望条件を確認してキャリアプランを明確にしていきます。

応募したい求人と出会えたら、キャリアコンサルタントに応募の意志を伝えましょう。選考の日程を調整してくれます。

また、この時に担当のキャリアコンサルタントが求人企業先にあなたの強みをアピールしてくれるため、自分で直接応募する方法よりも有利に進む可能性があります。

【ステップ5】書類選考・面接

キャリアコンサルタントと推敲した履歴書・英文レジュメを相手企業に提出して、結果を待ちます。書類選考に通過できると、面接となります。

日本で行うものもあれば、オンラインのskype面接などを行う企業もあります。英語を使った面接の可能性もありますが、その対策や準備方法もキャリアコンサルタントがサポートしてくれるので安心です。

【ステップ6】採用決定・条件交渉

晴れて内定が貰えたら、ここまで二人三脚で頑張ってきたキャリアコンサルタントと一緒に喜びに浸りましょう！ただ、ここで気を抜いてはいけません。

内定が出た後は、入社初年度の年収の交渉や、入社スケジュールの調整、転職の各種手続きまでしっかりエージェントを通して行います。

【ステップ7】入社

福利厚生など細かい部分も含め、入社日までに不安なことは全て解消しておきましょう。キャリアコンサルタントは最後まであなたをサポートしてくれます。

外資系企業に転職したい人にお勧めのエージェント

とても重要なことなのでもう一度言いますが、

外資系転職の成功には、外資系企業や英語を使った仕事に強い転職エージェントを利用するのが最も効率良いです。

数々の実績をもつ人材エージェントのキャリアコンサルタントに相談することで、今の自分の英語力からでも転職できる外資系企業を紹介してくれます。

ここからは、外資系企業や、英語を使った仕事への転職に強い人材エージェントを5つに厳選して紹介します。

【1】ランスタッド

世界39カ国で活動するランスタッド

ランスタッドは、30代で年収800万円以上のハイクラスを狙いたい！という人にお勧めです。世界最大級のエージェントだからこそ持つネットワークから、非常に外資系企業に強い人材エージェントです。

英語や中国語に対応できるバイリンガルコンサルタントが多いことも特徴の一つ。エージェントによっては外資系に強いことを売りにしつつ担当コンサルタントが英語が話せない、なんてことも少なくありません。その点、ランスタッドであれば安心です。

ハイクラスに強いから、ほとんどが非公開求人

一般的に求人はハイクラスになればなるほど表には出ず、特定の人材エージェント経由の非公開求人になります。「どんな人材が足りていないか競合に知られたくない」「本当に良い人材が見つかった時だけ採用したい」「信頼する人材エージェントの推薦がある人だけ面談したい」などの背景があるからです。

ランスタッドではハイクラス求人を専門としているので、80％の求人が非公開です。登録後に専任コンサルタントを通じてキャリアに合った求人を紹介してもらえます。

ランスタッドにしかない求人も多くあるのでスキルや学歴、キャリアに自信がある人なら必ず登録しておきたい人材エージェントの一つです。

【2】リクルートエージェント

日系企業から海外へのキャリアアップを目指すならリクルート

リクルートエージェントは日本国内最大の人材エージェントであることから、海外で展開している日系企業とのコネクションが豊富です。一般公開している求人の他、10万件以上の非公開求人を取り揃えています。

各業界・各業種での知識が深いアドバイザーによる求人紹介や、「面接力向上セミナー」にも定評があります。

アジアを中心に展開するグローバルブランド【RGF】海外拠点

インド、インドネシア、シンガポール、タイ、ベトナム、香港、中国、台湾、フィリピン、マレーシア（他の国の案件あり）

もし現在の年収が600万円以上で、IT・コンサル・メーカーを志望している場合は、同じくリクルートが運営するハイクラス向け転職サービスのリクルートダイレクトスカウトへの登録がお勧めです！高収入、経営ボードが前提の非公開求人を豊富に扱っています。

【3】ビズリーチ

管理職や専門職の経験があるなら登録しておきたいビズリーチ

BizReach（ビズリーチ）は主に「ハイクラス人材」と呼ばれる管理職や専門職の求人に特化している転職サービスです。海外ではRegionUP（リージョンアップ）というサービス名で展開しています。

エージェントではありませんが、ヘッドハンターからのオファーを受けることで、ヘッドハンターとの面談を受けられます。キャリアアップのチャンスを掴むため、とりあえずレジュメ登録だけでもやっておいて損はないでしょう。

海外案件

中国、韓国、香港、シンガポール、タイ、ベトナム、アメリカ、カナダ、ヨーロッパ、オーストラリア

【4】パーソルキャリア

初めての転職や、オセアニアで働きたい人にもお勧めのパーソル

パーソルキャリア（旧インテリジェンス）は、世界中で人材サービスを提供しているケリーサービス社とPERSOLKELLYというブランドで世界13カ国地域に展開をしています。

日本で相談をする場合は、DODA（デューダ）のエージェントサービスを利用して、海外求人の紹介受けることができます。

また、オーストラリアとニュージーランドでも転職サービスを提供している人材エージェントはPERSOLKELLYブランドだけ。

海外拠点

中国、韓国、台湾、香港、ベトナム、マレーシア、シンガポール、インドネシア、タイ、インド、オーストラリア、ニュージーランド

海外JOBもお勧め

ちなみに、職歴や希望条件を登録するだけで海外企業のスカウトが届く海外JOBも便利です。

カンタンに海外就職に近づける方法ですが、カウンセリングは受けられません。先ほど紹介したエージェントと併せて利用するのがお勧めです。

英語（現地語）面接で心がけておくポイント

英語に不安を抱えている場合は、英語での面接は大きな関門に感じられるかもしれません。

ですが重要なのは、英語以外の部分でスキルや実力を示すことで、即戦力になれるとアピールするです。

応募から面接まで

人材会社を通じて応募するか、または企業のホームページから採用担当に直接連絡します。

海外で外資系企業に働く場合も、日本の履歴書同様に個人情報、学歴や職歴といった最低限の項目への記入も必要になります。

知人の紹介などで海外へ行く機会がある人もいるかもしれませんが、その場合も就労ビザを発行する関係で卒業証明（英文）が必要になる場合がほとんどです。

・書類選考を通過したら

無事書類選考で通過した場合は、その後採用担当者との面接になります。海外転職の場合、近頃はスカイプ面接などもあり、それを通過してから現地へ向かって最終面接を行うといった企業もあります。

この場合は一般的な日本の面接と同じですから、まず自身の職歴や転職理由について聞かれる場合がほとんどです。

最終面接でのアピールはこれまでのキャリアだけではない

最終面接になると、企業によっては面接官が日本人ではなかったり、他国籍の人事に話を聞かれる面接もあります。

しかしここまできたのですから、相手も落とすつもりで面接していると思わず、前向きに自分の事をアピールしていきましょう。

海外転職の場合は、今後、実際に海外生活する場合についても話すことになります。早めに現地入りをして予めその国についてリサーチする予定も入れておきましょう。

・積極的に学ぼうとする向上心や熱意をアピール

最終面接では仕事だけではなく「どんな事が好きで熱心に取り組んできたか？」など、仕事に限らず自身の能力・スキルについてアピールしていきましょう。

特に若い年齢の人で職歴が浅い場合でも、スポーツや趣味の分野で構いませんので、自分なりに成果を出した、という事をどんどん話していくべきです。

海外の外資系企業にチャレンジする場合は、今はまだキャリアが少なくとも、向上心があり積極的で活発な人物は好印象になります。英語や現地語がまだ得意でなくとも、今後自身で勉強していけば良いだけのことです。

自身が今現在できていないことに対して消極的にならず、これからやっていこうという熱意がある人の方が将来性を買ってもらえるでしょう。

会社が求める人物とは時に即戦力だけではなく「今後どれだけ自身で学ぼうという気持ちがあるか？」という部分がとても大切になります。

海外企業で働くために意識を変えていく

外資企業や海外ではそもそも文化が違う大勢の人たちの中で仕事をしていかなければなりません。そのためには、自身が日本で学んだスキルがあったとしても、それがそのまま活用できるとは限りません。

他愛のないコミュニケーションですら、文化や言葉の違う国の人たちに合わせて考えや発言に気を遣える柔軟性は必要です。仕事であれば国を超えた相手に対して自身の考えを論理的に伝える話術も重要になります。

これまで海外生活や留学経験がなければ、どのように相手と接していくか？という事も面接で聞かれるかもしれません。もしくは面接で逆質問された場合には、素直に面接官や外国人の方に聞いてみるのも良いかもしれません。

・「空気を読む」を止めてみる

初めて外資系企業で仕事をするのであれば、多くの人が不安を感じるのも当然です。

日本では「空気を読む」のが文化の一つとして定着していますが、外資系企業で多くの外国人と仕事をしていくのならば、分からない事や不安な事はきちんと聞いて理解するようにしていきましょう。

特に多国籍チームであれば、言葉や壁や文化の違いがあって当然ですから、どんどん話をしてお互い理解を深めていくのも大切です。

逆に気を遣って聞かなかったり、見て覚える・分かったつもりで仕事をすると「なぜ相談してこないのか？分からないのに勝手にやっているのではないか？」という誤解を招く可能性もあります。

多国籍の中で生活や仕事をしていくに当たって、他愛のないことでもいいので、仕事仲間と簡単にコミニュケーションをとれる環境を作る努力をしていきましょう。

海外で就職するチャンスも

今や20代30代で多くの人が海外で就職するチャンスを掴み、その後実際に暮らしていく中で、文化や習慣の違いから苦労していく事も多くあるかと思います。

しかし一度しかない人生の時間の中で、日本を飛び出して外資系や海外企業で仕事をするという事も有意義な経験と言えるでしょう。

外資系企業で働いてみて、日本企業との違いや「合う・合わない」を実感する人もいるでしょう。

または海外で暮らしていく中で「やはり日本が一番だ」と感じる方もいるかもしれませんし、そのまま海外で生活を続ける事を選択する人もいるかもしれません。

しかし大切なのは、どの国にいようと自身がこうでありたい、という生き方を選択していけるということです。

そのためには臆せずに色々な場所や国に行って、活躍出来る場所を探してみるのも良いかもしれません。

自分にとって働きやすい環境を求めた結果が海外であるとしたら、その中で挑戦していくというのも一つの選択肢とであると思います。

外資系に転職するためには相談から

結論、英語が話せなくても外資系企業に転職できますが、可能性や、英語を使った仕事ができるかどうかを考えると、TOEIC700点を目安とした英語力は最低必要になってきます。

英語力ができなくても、仕事のスキルや実務経験をアピールすることで、面接を乗り越えることも可能です。

自分の今の英語力から、どうやって外資系企業への転職に近づく第一歩を踏み出せば良いか分からない人は、まずは人材エージェントに登録をしましょう。

転職のプロに相談をして、憧れの外資系への転職を実現してください！

外資系に強い転職エージェント一覧

• ハイクラス非公開求人もしっかり抑えておきたいなら「ランスタッド」
• 日系企業から海外へのキャリアアップを目指すなら「リクルートエージェント」
• 年収600万円以上のハイキャリア志向なら「リクルートダイレクトスカウト」
• 管理職・専門職の経験があるなら「ビズリーチ」
• 初めての転職、または、オセアニアへの転職に興味があるなら「パーソルキャリア/DODA」
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