英語が苦手だからと外資系に転職することを諦めてしまっていませんか？

外資系企業で働く魅力は、実力と成果次第で大幅な年収アップが可能だったり、上下関係がフラットで社内の風通しが良いなど、非常に多くあります。

また今後の日本の経済を考えた時に、グローバルに通用するキャリアパスにつながる点も大きいメリットです。

とにかく外資系に転職したい人は、まず人材エージェントに相談することが一番の近道です。

• 転職を考えたばかりの人　⇒　 リクルートエージェントに相談
• 年収が600万円以上のキャリアがある人　⇒　 ランスタッドに相談

で、まず間違いありません。

どちらも無料で相談できます。まずはどんな求人があるのか、今の自分にはどんな年収が狙えるのか市場価値を確認しましょう。

では、その理由や外資系企業の特徴、転職を成功させるステップなど細かく説明してきます。

そもそも外資系企業とは何か？

外国の国法人もしくは外国人が一定以上の割合で出資をしている企業を「外資系企業」といいます。優秀な学生や社会人の就職先として、近年人気が高まっていますね。

実力主義や個人主義という外資系企業特有のカルチャーは世間でも有名ですが、他にも英語でのコミュニケーションが必須な職場がある等、様々な特徴があります。

その特徴は外資系企業それぞれの形態、資本関係などによっても変わってくるため、あなたが興味をもっている企業はどんな体質の会社なのか、比較的日本企業と近い働き方ができるのか、それとも海外のワークスタイルをそのまま継承しているのか、調べておく必要があります。

企業形態としては、大きく分けると下記のような3つの種類になります。

１．海外企業の子会社

資本の100％を本国の企業が支払います。そのため、経営方針は子会社独自のモノではなく、本国同様になる事が一般的です。

親会社の影響を強く受けるため、社内の雰囲気や文化は、本国の親会社に類似したものになります。

２．海外企業と日本企業の共同出資

資本金の出資比率の半分以上を海外資本が占めた企業を指します。

経営方針としては、出資企業双方の既存の方針を用いるか、新たな方針を立てるパターンがあります。通常の場合出資会社それぞれの特徴が、社内の雰囲気に現れます。

３．海外企業に買収された日本企業

企業が海外進出する際に、日本企業を買収した形です。資本や経営方針に関しては、買収した企業に100％の権限があります。

しかし、もともとは現地の企業のため、社内の雰囲気は日本色が強いです。

このように、同じ外資系と呼ばれる会社の中にも企業文化はそれぞれ多様であることが分かって頂けたでしょうか？

企業のカルチャーを知るためには、働いている人に直接話を聞きに行くか、口コミサイトをチェックする方法もあります。ただ、コネがなかったりサイトの情報が新しくなかったりと、情報を得るのは大変なことも。

ですので、転職が初めての人は リクルートエージェントのキャリアコンサルタントに相談 をして具体的な情報が手に入れると効率が良いです。また、キャリアアップ・年収アップを目指す年収600万以上の人であれば、 ランスタッドに相談する ことで希望の働き方が叶う外資系企業の情報を得るのがお勧めです。

外資系企業での働き方

では、実際の外資系企業ではどんな働き方ができるのでしょうか。日本の一般的な企業と比較しながら、皆さんが気になるポイントの実態を解説していきます。

残業がない？

基本的な勤務時間は日本同様ですが、残業に対してはどの企業も否定的です。更に、ほとんどの企業は定時退社を重視しています。残業は仕事ができない人がするものという価値観があるためです。

また、外資系企業はフレックス制などを積極的に取り入れ、仕事のオン・オフを個人の自律性に任せる傾向が強いです。これには、自分の都合の良いように行動できるため、家族との時間を取りやすいというメリットがあります。

外資系企業は時間を上手く使って、自律して行動できる人にとっては、ストレスなく働くことができる環境です。しかし、仕事で結果を出せず、残業が続く場合は評価が下がる可能性があるため、残業グセがある人にはお勧めできません。

有給・長期休暇が取りやすい？

有給の日数自体は特殊な業界を除いて、日系企業と同等（15～20日程度)の企業が一般的です。しかし、消化率に関しては大きな違いがあります。

だいたいの日系企業では有給の消化率は50％と言われていますが、対する外資系企業の有給消化率は、ほぼ100％。

外資系企業では、有給を使い長期休暇を取得して日々のストレスを発散し、リフレッシュすることを推奨しています。趣味などのプライベートを満喫して、ワークライフバランスを健全に保つ狙いがあるためです。

日系企業の場合は、有給を病欠のために使う人も多く、長期休暇を取得する為に使用するのはまだまだ難しい風潮がありますね。

参照： Expedia Japan「有給休暇国際比較調査2017」

キャリアアップしやすい？

何と言っても外資系企業は【成果主義】。結果が全てです。

評価が悪かった場合、役職を外されたり解雇されます。そのため上司の入れ替わりは日常茶飯事です。

優秀な人は、給料や地位を上げるために転職を繰り替えす「ジョブホッピング」を行うことも普通です。

年齢や性別に左右されない評価体制が合う人には、モチベーションが上がる最高の環境と言えるでしょう。

日系企業の基本スタイルである年功序列制に不満を感じているなら、思い切って外資系企業に転職する事をお勧めします。あなたに能力があるなら、今まででは考えられないスピードで昇進していくことができるでしょう。

海外で働ける？

外資系企業には、日系企業とは比べ物にならない位に海外と関わりながら働くチャンスがあります。企業によって多少の違いはありますが、今の環境よりも海外を身近に感じられるようになるはずです。

例えばテレビ電話などを使った、海外とのやりとりは日常的なものになります。一緒に働くスタッフも外国人ばかりで、グローバルな環境で働くことができるでしょう。

あなたに豊富な留学経験や豊かな英語力があれば、海外拠点や海外支店に訪れる、海外出張や転勤の機会も与えられます。

自分のイメージする働き方を外資系企業で実現できるかどうかは、自分の能力次第です。理想とする働き方を実現する為に、必要なスキルを身に着けて転職に臨んでくださいね。

外資系企業に転職するメリット

メリット１　給与水準が高い

まず始めのメリットとして、外資系企業で働く人の年収は一般的な日系企業で働く人よりも高いことが挙げられます。

年俸の仕組みや、ボーナスの制度などは大手日系企業と異なるため、単純な比較は難しくなっていますが、年齢・性別は関係なく、年功序列もなく、成果主義のカルチャーを持っている会社が多いため、実績に応じた満足のできる給与（インセンティブ）が受け取れることが魅力であると言えます。

メリット２　グローバルに仕事ができる

次に大きなメリットとしては、グローバルに活躍できる環境が整っていることがあります。

海外に関わりのある仕事、海外出張のある仕事、英語や留学経験を活かす仕事をしたい人にとって、そのチャンスが多くある外資系企業はお勧めの選択肢です。

メリット３　実力・成果が評価されやすい

年齢や性別に関わらず、結果や実力を評価されやすい外資系企業の文化は、日本ではまだ多くはありません。結果を出せばさらに上の役職を目指して出世をすることができ、年収アップも見込めます。

また、チャンスを掴む方法がシンプルである分、結果を出すためのモチベーションも持ちやすいでしょう。

メリット４　自由な時間を作りやすい

日本の多くの企業では、社員やクライアントと一緒に仕事の後に飲み会へ参加しなければならない場合も多く、そうすることで社内評価に繋げる人も少なくありません。しかし外資系企業では、個人主義を大切にするところが多く、プライベートに干渉することもあまりありません。

フレックスタイム制度を導入している企業もあったりと、オンオフをしっかり切り替えてプライベートを大切にできる環境を見つけやすくなっています。

外資系企業に転職するデメリット

デメリット１　成果主義の落とし穴

良くも悪くも実力主義の外資系企業。能力があれば、即座に評価に反映され、大幅に給料が上がります。

しかし、能力が企業の期待を下回った場合は、給料ダウンすることになります。そして給料が下がった後も結果が出せなければ、最終的には解雇されてしまいます。

企業の期待と自分の能力のミスマッチングを防ぐためには、自身の能力を冷静に見極めてから転職活動を行うことが大切です。転職のエージェントに相談する等、客観的に自分を分析しましょう。

デメリット2　研修制度は“無い”

日系企業のほとんどは社員教育に力を入れますが、外資系企業にその文化は一切ありません。

新入社員は、入社直後から個々のスキルを最大限に生かして行動することが求められます。厳しいように思えますが、やりがいはかなりのものです。

外資系企業には、日系企業のような丁寧な研修や教育制度は無いと思ってください。就職・転職時に自分の強みやスキルを分析しておけば、新しい環境でも自分の能力を発揮して行動できるでしょう。

デメリット3　福利厚生は最低限

外資系企業は、休みや給料が充実しています。しかし、福利厚生にはあまり力を入れていません。その反面、日系企業の福利厚生は充実しています。例えば、社宅や社員旅行などは日本以外ではあまり見慣れないものです。

自分にとって、企業に対して重要視することは何なのかを就職・転職前にはっきりさせておきましょう。また、契約時に福利厚生についてしっかりと確認しておくことも大切です。

外資系転職の注意点

注意点１　コミュニケーションスキルの重要性

外資系企業で働く場合、コミュニケーション能力、とりわけ異文化適応能力は非常に大切です。

相手との価値観が違うことを理解した上で、一緒に仕事をすることは想像以上に大変なことです。一緒に働く中で、喧嘩やトラブルに発展する事もあるでしょう。

働きだしてから、適応能力を向上させていくことは大変です。できるのであれば、留学やインターンシップを通してコミュニケーション能力を向上させておきましょう。

注意点２　支障がないレベルの英語力

英語力は、外資系企業で働く上で必須のスキルです。ほとんど日本語だけでやりとりできる外資系企業もありますが、仕事のチャンスを広げたいのであれば高い英語力は必要不可欠です。

英語の習得は一朝一夕ではできません。外資系企業への就職・転職を考えているのであれば、日々の生活の中で少しづつ語学力を伸ばしていく必要があります。

留学に行く事も、英語力の向上には効果的です。できれば、自分が勤めたい業種に関連した学科やカリキュラムを選択してください。

注意点３　即戦力になれるかどうか

外資系企業へ就職・転職する場合、即戦力になれるかどうかが重要です。先ほども書いたように、外資系企業には日系企業のような教育・研修制度はありません。

会社に入ってから勉強しようと思っている人は、考えを改めて下さいね。

就職・転職したい業種や企業が決まっている場合は、ぜひ情報を収集して事前の準備を進めておきましょう。エージェントの活用もお勧めです。プロの意見を聞いて、自身のスキル向上に役立てて下さい。

外資系企業での給与は？

外資系で働くメリットでも挙げたように、外資系企業の給与は、一般に日系企業と比較して高いと言われています。

給与レベルは年齢よりも、主に経験と能力に応じるところが多いのが実情です。業界にもよりますが、最低３年以上で採用基準になるのが一般的のようです。従って自分はこういうことができる、といった自己PRができる経験を身に着けることが大事になってきます。

外資系企業の給与例

保険業界

金融業界

IT業界

コンサルティング業界

本当に給与アップできるのか？

外資系企業の給与は①ベース給②インセンティブに分かれています。ベース給は昇進によって上がり、実力主義の外資系では、成績や実績によってインセンティブの利率に反映されます。このインセンティブが加わることで給与が高くなるのです。

また外資系企業では、パフォーマンス・アプレイザルという評価体制があり、頻度は企業にもよりますが、1年の間に1〜2回この評価を持つ時期があります。

これは会社の求めている指標に対し、どのくらい貢献ができているかを評価者と確認、そして評価の内容に了解後、自分のサインをして評価終了となります。これによってインセンティブの利率が決定されたり、昇進などが決まるプロセスとなります。

このように給与が高い外資系企業ですが、給与が高い分、福利厚生は日系企業のそれと比較すると乏しいこともあるようです。

外資系企業で求められる英語力は？

ここまで書いたように、外資系企業といっても、求められる英語力は企業によってさまざまです。

また、「英語が話せるかどうか」よりも、ビジネスシーンで理論的に話を相手に伝えられるかどうか、プレゼンテーション能力やスピーチ力も問われる場合もあります。

最低レベルは、TOEIC700点

英語を使ったメールや電話でのやり取りがメインとなる仕事なら、TOEIC700点以上は必要だと言われています。

さらに英語で行う会議や、打ち合わせ、英文レポートの提出が求められる役職に就く場合には、TOEIC800点は最低でも必要でしょう。

したがって、外資系を目指すのであればTOEIC800点を目標にしましょう。社内昇格の条件としてTOEICのスコアアップを提示している企業もあるので、継続的なTOEICの勉強が効果的です。

日常会話レベルの英語でできる仕事

事務や、アドミニストレーター、セールスアシスタントなどの職種は、ある程度の英語の文書が理解でき、日常会話が行えるレベルが求められます。

業界用語、言い回しなどは、入社して仕事をしていくうちに慣れてくるでしょう。

どの職種においても、英語が高いレベルに越したことはありませんが、文法などの正確性よりも、相手の意向を聞き取れ、自分の意見を堂々と言えるコミュニケーション能力が一番大事なポイントです。

ビジネスレベルの英語力が必要な仕事

例えば、海外のオフィスや生産工場といった海外拠点と連携を取る必要のあるメーカーや金融系における営業、マーケティング、また本国への報告業務がある部門長レベルは、日常業務のメール業務、会議などでは英語で行うことが必須です。

この場合、交渉、説明、議論、資料作りなど、円滑に行わなくてはいけないため、ビジネス英語レベルが求められます。

TOEICレベルだと800点～の英語レベル。ただしこの点数はあくまでも目安であり、点数よりもコミュニケーションを取る力、業務を遂行できる力があることが求められます。

また同じ英語レベルでも、IT系のプログラマーや、メーカーのエンジニアなどは、英語で仕様、製品の内容を理解でき、ある程度説明する力が求められます。

外資転職に海外経験・留学経験は必須なのか？

留学経験、海外経験などがあれば有利ではありますが、そうでなくても採用されるケースは大いにあります。

先にも述べたように、英語力を必要としない職種であったり、英語力を必要とする職種でも、成果を出せる実力と、TOEICなどである程度の英語力をもち、英語の勉強を継続させていく精神があれば、十分採用可能性はあるでしょう。

しかし外国人の上司や同僚に対してのコミュニケーション力が求められる職種の場合は、留学経験があったり、帰国子女のような英語レベルがやはり有利となります。

勿論、仕事で成果を出すことが必須となりますが、その前に議論や打ち合わせなど業務がスムーズに運べるだけの語学レベルと、対外国人に対しての理解力が求められることになるからです。

英語ができない人が外資系企業に採用されるための２つの戦略

１. ポテンシャルでの採用を目指す

最初はメールや資料を読解できる程度の英語力でも、入社後の英語力向上意欲を見せることで、ポテンシャルを評価してもらえる場合があります。

これは若い世代の就職におけるポテンシャル採用を狙う方法になります。

２. 仕事のスキルでの採用を目指す

中途採用の場合、英語が話せても即戦力として使える人材でなければ採用されることはありません。

実務経験が豊富で、特定のスキルや、コミュニケーション能力を重視している人事担当者も多いようです。これまでの実績を語ることで、英語力のハンデを補うことは十分に可能です。

英語が話せなくても働ける外資系企業の特徴

英語に自信はないけれど、外資系企業で働いてみたい…。そんな憧れを持つ方は少なくないと思います。

先述の通り、外資系企業と一口に言っても種類は様々。中には英語が話せなくても働くことができる外資系企業もあるので、まずはその例を紹介します。

１. ローカライズされた外資系企業

イメージしやすいのは、H&MやGAPなどのアパレル企業です。外資系にはなりますが、日本法人の規模が大きいため、ほとんどローカライズされていて、日本語で勤務が可能になります。

また、BtoBの会社でも、IBMなど日本での会社の規模が大きければ大きいほど日本語で働くことができます。

２. 日本人上司もいる外資系企業

仕事の報告は上司に行うものなので、日本語を話す上司や、日本人が上司である場合は英語は必ずしも話せなくても働くことができます。

役職がなくても、外国人を含めたskype会議、電話会議などに参加することはあるかもしれません。また、一般的な外資系企業では、社内メールやツール、資料ファイルなどが英語が基本になっていたりします。

資料の作成や、意見を求められる機会も出てきますが、基本的な英語力があれば、毎日繰り返しこなしていくことで慣れていきます。基本的な英語力がどれくらいなのかは、また後ほど説明します。

１．２．の外資系企業の探し方

日本人の社員が多く、日本企業らしい組織であるかどうかの判断は、外資資本の割合も目安として使うことができます。データは会社四季報や、帝国データバンクから調べることができます。外資資本の比率が低いと、日本企業の色合いが強いと判断できます。

また、 人材エージェントのキャリアコンサルタントに組織体制や雰囲気を聞く のも効率が良いでしょう。

外資系企業で求人が多いポジション・職種

外資系企業への転職を考えている人達の間で、人気が高い業界というと、コンサルティングファーム、金融、保険、そしてメーカーです。

それもそのはず、これらの業界は、世界をリードする海外の大手企業が多く参入しており、語学を生かしたり、実力を試しキャリアアップを考えている転職希望者には人気が高いのです。

また多くの企業はグローバルに展開しているので、世界レベルで研修も受けられたりできるのも人気の1つです。

これらの業界で募集している職種は、以下のような職種が多く見られます。

コンサルティングファーム

• プロジェクト・マネージャー
• コンサルタント
• ビジネスアナリスト
• メーカーや保険

アカウントマネージャーなどの営業職

• マーケティングマネージャー
• システムエンジニア

金融（フロントオフィス系）

• リレーションシップマネージャー
• ファンドマネージャー

金融（ミドルバックオフィス系）

• クレジットアナリスト
• コラテラルマネージャー

金融（バックオフィス系）

• コンプライアンス系のスタッフ
• クライアントサービスマネージャー

IT系

• プロジェクトマネージャー
• プログラマー

またすべての業界を通して多く募集されているのが、会計・経理マネージャーや秘書、クライアントサポートといった職種になります。

外資系では新卒は勿論ですが、年齢や新卒に重みを置く日本企業よりも、中途採用は積極的に行われています。

外資系企業コンサルでの仕事

外資系企業コンサルティングファームは、多くのファームは100％外国資本となり、どの企業も本社の経営方針がしっかりと反映された社風になっています。

外資系企業コンサルティングファームでは、戦略系、総合系、IT系そして会計系に大きく分かれます。

戦略系コンサルファーム

クライアント企業の経営課題、問題を発見し、その解決の為のプランを立て遂行する役割を行います。経営課題、戦略といった内容柄、経営者層とのやり取り画多くなります。

少数精鋭（3名～５名）で体制を組み、プロジェクトを進めていきます。戦略系ファームでよく知られた企業は、米国資本のマッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ　、PRTMといった企業があります。

総合系コンサルファーム

クライアント企業の経営課題や問題における解決案を立て、実行プランを立案し実行していきます。

総合系ファームでよく知られた企業は、アクセンチュア、世界四大会計事務所の1つデロイトトーマツ、コンサルティングといった企業があります。

IT系コンサルファーム

IT系コンサルファームでSIerと呼ばれる企業のSI 系ファームは、System Integrator という名称からきている通り、業務改善などにおけるシステム構築、サポート、調達、運用管理などを業務としています。

最近のトレンドでは、システム構築、導入前に、ビジネス周りをコンサルティングする業務も兼ねていて、ビジネスコンサルタントを置く場合があります。

一方、基幹系のシステム（例：ERP)やソフトウェア導入と共にシステムの知識をソリューションにしたサービスを行うベンダー系ファームもあります。

IT系ファームにおけるプロジェクトは、クライアント側で、システムやソフトウェアを所有するステークホルダー部門、そしてそれを使いこなすユーザー部門などが絡んできますので、多くの人数がプロジェクトにかかわってきます。

IT系ファームでよく知られる企業は、米国資本のガートナー・ジャパン、SAS Institute Japan などがあります。

会計系コンサルファーム

主に監査、税務、アドバイザリーサービスを行います。世界の多くのネットワークをもとに、ユニバーサル・スタンダードな手法で作業を行います。

会計系ファームでよく知られる企業は、オランダに本部を置くKPMGコンサルティングや英国、ロンドンに拠点を置くEYアドバイザリー・アンド・コンサルティングなどがあります。

外資系コンサルティング・ファームでは、給与条件が非常によく、色々なプロジェクトをこなすことで、様々な業種を見ることができるので、ビジネス全体を理解できるスキルを身に付けることができるでしょう。

またデメリットとしては、仕事量が多いのが特徴です。例えば、システムを構築する案件では、システムをローンチするまでに多くのトラブルシューティングや、システム・テストを行ってバグ出しをして完全なものにするまで、多大な時間を取られたりすることもあります。

さらに元のスケジュール内で終わらなくなりそうな際のリカバリー・プランなどを立てるなど、予想外のことも多く起きることを想定なくてはいけません。

また少人数制でプロジェクトを組む体制になる戦略系ファームでは、1人に対する裁量が多くなるので、勤務時間が長くなる可能性があります。

主な役職

・プロジェクト・マネージャー

顧客折衝、予算、スケジュール管理を行い、プロジェクトをリードするのがプロジェクト・マネージャー（PM）です。リーダーシップがあり、全体を迅速に把握し、問題など起きた際に瞬時に判断できる人が求められます。

・コンサルタント

経営上の問題などを洗い出したり、仮説検証、要件定義など実作業を行います。現場の状況をもらさずに把握したり、状況から仮説を立てられる人が求められます。

・アナリスト

要件定義、資料作成、調査など一番現場に近いところでの実作業となります。顧客に対して近い役職でもあるので、対人に強い人が求められます。

こんな人が向いている

・几帳面にタスクを終えられる人

これでいいや…とせずに、細分化されたタスクを着実にこなす人、またそのタスクを達成するための統率力を持っている人や、一つひとつのタスクに対して常に批判的思考を忘れず、完璧な状態で業務を仕上げられる人が向いています。